お仕事をしているママにとっては、つわり中の仕事はとても辛いものになります。
辛いことを1人で悩んでいても周りの人には分かってもらえません。
なので、とにかく上司に相談しましょう。
その時、できれば女性の上司の方が理解を示してもらえるでしょう。
今回は、私自身のつわり経験を元にお話します。
仕事中につわりが辛い時の対処方法
食べづわりには飴やガム
私は、1人目が食べづわりでした。
1人目を妊娠中の時、私は金融関係の窓口業務をしていました。
いくら気分が悪くても、笑顔で対応しなければならない辛さから、今までに味わったことのないようなストレスを感じていたのを覚えています。
そこで、まずは男性の上司に相談をしました。
しかし、あまり理解が得られず泣きそうになりながら、無理やりの笑顔を作って仕事をしていました。
毎朝起きると、つわりの辛さを我慢して笑顔を作らないといけない事が頭を巡り、会社に行くことさえが苦痛になっていました。
耐えられず、今度は女性の上司に相談をしました。
すると、窓口業務から事務仕事の方へと移動してもらえました。
そして、事務だけなら飴なら口に入れていても大丈夫と言ってもらえ、なんとかつわりを乗り切ることができました。
吐きづわりには早めの受診を
2人目は、反対に吐きづわりでした。
吐きつわりは、食べても食べなくても常に車酔い状態です。
同じ仕事に復帰していましたので、また窓口業務でした。
「おえっ」と何度もなる中で、窓口業務は難しく、こちらは明らかに症状がでていたので、上司の方から気が付いてもらえて、窓口業務から外してもらえました。
自分なりに対処をしたのは、朝ごはんは食べない昼ご飯も固形物は食べないでスムージーやトマトジュースなどを飲んで乗り切ろうとしました(;^_^A
夜は、なんとかご飯を少しだけ食べて、寝ていました。
しかし、この栄養不足状態で病院から言い渡された答えは「ケトン+4です。すぐに入院してください」でした。
私の場合は、自分勝手な対処をしたことでの、入院と言う事態にまでなりました。
早めに、病院に相談をすることをおすすめします。
つわりが辛すぎて仕事へ行けない時の対応方法
病院に定期検診以外で早めの相談を
そして、3人目ですが、こちらも吐きつわりでした。
前回の反省をもとに、食べられなくなったら検診以外でも、早めに病院に相談しました。
食べられないのに、吐くことでどんどん体は体力がなくなっていきます。
早めに病院に行くことで、点滴を打ってもらえました。
そして、あまりにもひどくなった時には、診断書を出してもらうことができました。
酷くなって診断書が出たら「傷病手当」の手続きを
「傷病手当」と言う制度がありますので、診断書を貰ったら会社の方に手続きの書類を書いてもらいましょう。
つわりが辛すぎてできない場合は、家族でもできます。
そして、社会保険事務所の方に、郵送で送れる書類がありますので、そちらを必ず出しておきましょう。
私も、「傷病手当」の手続きをしたおかげで、入院中も6割の給料を頂くことができました。
上司への相談も大切ですが、早めに病院への相談も忘れずにしておきましょう。
つわりで入院した時の入院費用
つわりでの入院は長くなることも
まさかの入院で、入院費用も気になるところです。
今は、入院なんてなるはずがないと思っている方も、その日は突然来るかもしれません。
私の場合は、大部屋へ入院をしたので部屋代も大したことはありませんでした。
個室を利用した、友達の話では70万を超えたと言っている人もいました^^;
そこは、個人の自由ですので、選べますので安心してください。
しかし、つわりの場合は入院期間が人によりますが、数か月と長くなることが予想されます。
そうなると、入院費用もかなり大きな金額になりました。
つわりで入院したら限度額認定書を申請しよう
そこで、私がしたのは、限度額認定証と言う制度です。
こちらは、社会保険の人は社会保険事務所に書類を送るだけになります。
国民保険の人は、市役所や役場などに行くと書類がありますので、提出することになります。
入院中でできない場合でも、家族に必ずしてもらいましょう。
限度額認定書を提出しておいた事で、どんなに医療費がかかっても幾らまでしか払わなくていいと言う特典が受けられることになります。
限度額は、年収により違いますので、社会保険事務所や市役所・役場などに聞いてみましょう。
ただし、ベッド代は誰も保証してくれません。
私の場合は、生命保険からベッド代は出すことができました。
国の制度と生命保険に、沢山助けられた入院生活でした^^
まとめ
つわりの辛さは、一昔前に比べると会社側からの理解が得られるようになってきたとはいえ、経験した人にしか分からない辛さがあります。
絶対に、1人で悩まずに会社・病院に相談しましょう。
酷くなって、入院して不安なところに、さらに不安が募りますが、きちんと国の制度を知ることで、適切な補償を利用する事ができます。
、限度額認定証については入院機関で教えてくれる場合が多いです。
ですが、事前にこういった制度があると知っておけばいざという時に安心ですよね。